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外国株式インデックス 海外ETF銘柄

外国株式インデックスに値動きが連動する海外ETF銘柄です。


Vanguard Total World Stock Index ETF
バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)
先進国やエマージング市場を含む47カ国、約2,900銘柄を網羅するFTSEオールワールド・インデックスに連動した動きを目指します。

Vanguard S&P 500 ETF
バンガード・S&P500ETF(VOO)
米国の主要業種を代表する大企業の500銘柄で構成されるS&P500インデックスに連動した動きを目指します 。

Vanguard Total Stock Market ETF
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)
MSCI USブロードマーケット・インデックスはMSCI USインベスタブル・マーケット2500とMSCI USマイクロキャップ・インデックスを組み合わせたインデックスです。大型、中型、 小型および超小型銘柄を含む米国株式市場の時価総額の99.5%以上をカバーします。

Vanguard Emerging Markets ETF
バンガード・MSCI・エマージング・マーケットETF(VWO)
欧州、アジア、アフリカ、ラテンアメリカの新興諸国を網羅するMSCIエマージング・マーケット・インデックスに連動した動きを目指します。

Vanguard MSCI European ETF
バンガード・MSCI・ヨーロッパETF(VGK)
欧州先進諸国を網羅するMSCI ヨーロッパ・インデックスに連動した動きを目指します。

Vanguard MSCI Pacific ETF
バンガード・MSCI・パシフィックETF(VPL)
太平洋地域の株式市場を網羅するMSCI パシフィック・インデックスに連動した動きを目指します。

iShares S&P Global 100 Index
iシェアーズ S&P グローバル100 インデックス・ファンド(IOO)
S&Pグローバル100インデックスへの連動を目指すファンドです。
世界の調整後時価総額50億ドル以上の多国籍企業約100銘柄に投資する海外ETF。

iShares Dow Jones Select Dividend Index
iシェアーズR ダウ・ジョーンズ好配当株式インデックス・ファンド(DVY)
ダウ・ジョーンズ US セレクト・ディビデンド・インデックスへの連動を目指します。
配当伸び率、配当性向、1日平均取引金額、配当利回りに基づいて選定されます。

iShares S&P US Pref Stock Idx Fnd
iシェアーズ S&P米国優先株式インデックス・ファンド(PFF)
S&P米国優先株式インデックスへ連動。
米国市場に上場する企業が発行する優先株に投資します。

iShares S&P Global Consumer Staple
iシェアーズR S&P グローバル生活必需品セクター・インデックス・ファンド(KXI)
S&Pグローバル生活必需品セクター・インデックスへの連動を目指します。
食品の製造業および、販売業者、非耐久家庭用品の製造業者、食品/衣料品、小売業者が含まれます。

iShares S&P Global Energy Sector
iシェアーズR S&P グローバル・エネルギー・セクター・インデックス・ファンド(IXC)
S&Pグローバルエネルギーセクターインデックスへの連動を目指します。
アメリカを含む、先進国、新興国、世界各国のエネルギーに投資。

iShares S&P Global Healthcare Sect
iシェアーズR S&P グローバル・ヘルスケア・セクター・インデックス・ファンド(IXJ)
S&Pグローバル・ヘルスケア・セクター・インデックスの連動を目指します。
医療薬品会社を含む、ヘルスケア関連の企業で構成されています。

米国株式市場の魅力

世界の株式市場の時価総額の約半分を米国株式市場が占めています。
世界の投資家のマネーがアメリカに集中しているということです。
米国株式市場では世界的に事業を展開している優良企業が多いことや、投資家が投資しやすい魅力的な環境を整えている結果なのではないでしょうか。

米国株式市場の魅力には、以下に挙げる3点があります。


長期的に持続的な経済成長が期待できる

米国が今後も長期的に持続的な経済成長が期待できる理由のひとつに、人口増加率の高さがあげられます。
アメリカの人口は、移民の増加もあって、年率2%以上で増加しているといわれています。
人口増加率の高さは、必然的に米国内市場の拡大をもたらします。

アメリカ経済の潜在成長率の高さの理由に、その生産性の高さがありますが、それは高度な基礎科学と応用技術、そしてイノベーションの波がアメリカの高い生産性を支えているのです。

アメリカ経済の潜在成長率は、3%程度ともいわれています。
安定したインフレ率の下で、長期的成長率が高いほど、企業利益の成長率も高まります。
そして、株式市場が企業利益と配当の持続的な高い成長率を評価することで、株価も上昇するといわれています。


コーポレート・ガバナンスが世界一

株式というのは、会社が返済期限も元本保証もなく発行する証券です。
そんなリスクの高い証券に投資するのですから、投資家が適切な判断ができるよう、あらゆる情報が開示され、公正なルールが確立されていなければなりません。
コーポレート・ガバナンス(企業統治)がしっかりした企業、市場に投資したいと思うのは投資家としては当然です。

アメリカのコーポレート・ガバナンスは、エンロン・ワールドコムのような事件をきっかけに、結果的にはさらに強化される事になりました。
これが米国株に投資する投資家の安心感につながっているのです。
せっかく良い企業を見つけて投資していても、利益が嘘だった、経営陣が不正を働いていた、利益は投資家にはほとんど配分されなかった 等の事態が発覚すれば、何のために投資していたのか分かりませんので。


世界を代表するグローバル企業群

アメリカの企業は、グローバル市場で活躍する世界的な優良企業が多数あります。
米国内だけでなく、世界でビジネスを展開していますから、世界各国の収益を期待できます。
新興諸国の市場の拡大によって、世界的にブランド価値を持つグローバル企業が恩恵を受けることも期待できそうです。
このようにグローバル企業は、世界中で収益を得て、資本を蓄積し、その規模をさらに大きくしていきます。
そして、製品の差別化、ブランド力、技術力などの独占力はかなり永続的だともいわれています。

米国の代表的なグローバル企業をいくつかあげると以下のようなグローバル企業があります。

ジョンソン&ジョンソン、プロクター&ギャンブル(P&G)、IBM、コカ・コーラ、3M、ゼネラル・エレクトリック(GE)、ファイザー、エクソン・モービル、シェブロン、ウォルマート、クラフトフーズ、マイクロソフト、インテル、アップル、グーグル

トップダウンアプローチとは 【資産運用方法】

トップダウンアプローチとは、、国別資産配分や、産業セクター配分を決め、その後組入銘柄を決定していく運用方法です。
マクロ分析の段階で、経済成長率、企業収益動向、インフレ・金利・為替などマクロ変数を予測し、国別のカントリー・アロケーション、株式・債券の比率などの投資の枠組みを決めます。
次に産業セクター分析に基づいてその配分ウエイトを決め、最後に有望な個別銘柄の選別という順番をとります。
投資信託のファンドマネージャーなどもこうした手法をとります。
経済の上流から下流に向けて考察を加えるためこのように呼ばれています。

一般的にトップダウンアプローチを行う場合は消費者物価指数、鉱工業生産指数、為替レート、各国の政策金利や長期金利といった経済環境全般からアセットアロケーション(資産配分)を行います。
例えば、アメリカの経済成長率が他の先進国と比較して相対的に高く、その原因がアメリカのIT・ハイテク分野にあるという予測が立てられた場合、アメリカのIT企業の株を購入するなどの戦略が挙げられます。
対義語は「ボトムアップアプローチ」になります。


ボトムアップアプローチ

ボトムアップアプローチとは、個別の企業の業績や動向などからその企業の将来性を判断して投資をする運用手法のことです。
例えば、ある会社があり、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、同業他社との利益水準の比較、その会社の技術などから、将来性を判断する手法のことです。

企業という下流から分析を加えいていく手法のため、ボトムアップと呼ばれています。



個人投資家は個々の企業分析をする時間と情報が限られているため、トップダウンアプローチの投資手法を選んだほうがよさそうです。
株式投資でいえば、株価が上がりそうな個々の企業を選ぶよりも、株価が上がりそうなセクターや国を選ぶ方が遥に効率的です。
視野を広げて分析することで、個別銘柄のちょっとした株価の値動きを気にすることなく投資ができるのではないでしょうか。


株式投資 生活必需品セクター銘柄に投資

生活必需品セクターとは

現代社会のなかで生きていくには、消費者は最低限の支出を伴っていかなくてはなりません。
そのなかで、どういったものに支出が振り分けられると考えた場合、「生活必需品」に関連した商品やサービスの利用が必要になってくるでしょう。
具体的には、食料品、トイレットペーパーや洗剤などの日用品などが挙げられます。
こうした物やサービスの提供を行っている企業郡は、部門全体で「生活必需品セクター」といわれます。
株式市場でディフェンシブ銘柄ともいわれています。
以上のことから生活必需品セクターや生活必需品銘柄株は不況下でも比較的強いといわれています。


生活必需品銘柄の株式投資方法

生活必需品セクター銘柄は、日本国内だけでなく、世界中の優良企業から選び、投資するのがよいのではないでしょうか。

具体的な銘柄は、ネスレ、プロクターアンドギャンブル(P&G)、フィリップモリス、アルトリアグループ、ファイザー、ウォルマート、ペプシコ、コカコーラ、クラフトフーズ、キンバリークラーク、JT、ユニリーバなどのグローバル企業です。

また、世界の生活必需品セクター企業の株式に投資する海外ETF(海外の証券取引所に上場されている投資信託)に投資するという方法もあります。

iShares S&P Global Consumer Staples (KXI)
という海外ETFがあります。
この海外ETFを1本を購入すれば世界中の生活必需品セクター株式に投資していることになります。

これらの生活必需品株式銘柄や生活必需品セクター海外ETFは、日本にいながら簡単に購入することが可能です。

海外ETFを利用した外国債券投資

資産運用というと「株式投資」と思う方が少なくありません。
しかしながら、「収入源を増やすこと」「キャッシュフローを増大させること」を目的にするならば「債券投資」や「不動産投資」に重点を置いたほうがいいかもしれません。

ちなみに債券という金融商品は、定期的に利子を受け取ることができ、満期日を迎えれば投資した額面金額を償還金として受け取ることができる金融商品です。
債券市場の値動きは株式市場の値動きに比べ、相対的に安定していて、利子収入(金利)を得られるので、長期的に安定的な資産運用を目指すことができ、お金を増やす方法の1つとして有力な投資先になるのではないでしょうか。

債券海外ETFは米国債や公社債、投資適格グローバル企業の社債、ハイイールドボンド、エマージングマーケットボンドなどが購入することが可能です。
海外ETFを利用して、グローバルに銘柄分散された外国債券ポートフォリオを構築した場合、外貨ベースではありますが、安定した利息収入を定期的に得ることが期待できます。


海外ETFとは、海外(ニューヨーク証券取引所など)に上場された投資信託のことで、株式のように証券取引所が開いていればいつでも売買可能な金融商品です。
もちろん国内の証券会社を通じて売買することが可能な金融商品です。

外国債券の海外ETFは、償還期限が異なる債券への分散投資(数十~数百銘柄に分散投資)を継続しているので、個人投資家は、ETFを保有しているだけで自動的に債券が買い換えられていくので手間がかからず使い勝手がいいです。
また、グローバルに国債、社債を広範囲に分散投資できる外国債券海外ETFは、少額から購入することが可能です。

海外ETFを利用すれば銘柄数をかなり分散することができるので一つの企業の社債や一つの国の国債に投資・購入するよりも信用リスク、デュレーションリスク(平均回収期間のリスク)が軽減されます。

そして海外ETFを利用するメリットとして一番大きいのが、流動性を確保できるということです。
証券取引所が開いていればいつでも換金することができるメリットは大きいと思います。

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